組織開発、その前に

近年の事業環境の変化や働き方改革の流れを受け、企業の組織開発はホットな取り組みの一つです。

 

労働人口が減っていく中で、働きやすさは採用の面でもエンゲージメントの面でも大切な要素ですし、さらに人材成長・組織成長へと繋げるために、企業側もあの手この手で手を打とうと考えます。企業側のニーズがあるので、自然と各種の研修やワークショップ、HRTechサービスも多数生まれています(ラベル違いの同じようなものも多数ありますが・・・)。人材開発や組織開発の主管部門の担当者は、数あるコンテンツの中から目新しい、有効そうなものをやってみるという姿勢になっているようにも見受けられます。

 

ただ、組織開発は7Sモデルに代表されるように、事業戦略と当然ながら密接な関係を持っており、人や組織という立ち位置から見つつも、会社全体の状況を捉え、ストーリーを持って一手を打たないと有効打にはなりにくいものです。ビジネスモデルを成立させるために構造上ブラックに働かざるを得ない状況だと、やはり業務環境はブラック寄りになっていきます。

 

例えば、利ざやが少なくかつ、仕事がマニュアル化・型化されていて、かつ会社の屋台骨の事業であれば、上長からの細かな指摘の方が多くなるのは構造上起こりやすくなります。少しのミスが利益に影響を及ぼすし、この事業の数字が直接経営へのインパクトに繋がりますので。その上、人の採用が困難な昨今、更に競争が激しくなれば残業が増えるのは構造的に起こり得ることです。このビジネス環境の議論を棚に置き、組織活性化ワークショップをやっても、効果を実感するところまで到達するのはなかなかハードな道のりです

 

また、既存事業での輝かしい経験を持ち、初めて新規事業のトップについた方が、メンバーの士気を上げるためにアイデア発想ワークショップをやっても、事業化まで至らず頓挫し、かつ士気が下がるいうケースも見受けられます。この場合は、ワークショップ後のアイデア選定の段階で、トップが「で、いくら儲かるの?」と既存事業の商品開発のノリで関わってしまったことが原因です。この振る舞いにより、世の中に類似商品・サービスがあって数字を作りやすい、既存事業の派生のようなアイデアしか残らなくなり、アイデアとしては有望だが世の中に類似サービスがなく、長期的な収益計画が立てづらいアイデアは通りづらくなってしまいました。結果、提案もされなくなり、却って温度を下げる結果となりました

 

一方で競合優位性のある技術で高利益を出している会社であれば、その上に乗っている組織活性化の施策は効果的に働くでしょうし、研究開発スパンが長い業界だと、ノー残業などの取り組みも有効に働く可能性が高いです。

 

組織開発は事業環境に大きな影響を受けますから、本当に組織の成長を得たいならば、事業の状況を鑑みながら、事業開発から入った方がよい、業務プロセスから入った方がよい、いやいや今こそまさに人と人との対話だ、といった作戦・ストーリーが必要です。

 

組織開発の取り組みを行う前に、一度自社の事業構造を捉えて、その取り組みは有効打になり得るかを考えてみては如何でしょうか。

Written by Yuichi Hoshino on 2018-11-21

EdTechがスキル習得を超速化した世界で

トーマス・アンダーソンは、大手ソフトウェア会社のメタ・コーテックスに勤めるプログラマである。しかし、トーマスにはあらゆるコンピュータ犯罪を起こす天才ハッカーネオという、もう1つの顔があった。平凡な日々を送っていたトーマスは、ここ最近、起きているのに夢を見ているような感覚に悩まされ「今生きているこの世界は、もしかしたら夢なのではないか」という、漠然とした違和感を抱いていたが、それを裏付ける確証も得られず毎日を過ごしていた。(Wikipedia – マトリックス(映画))
20年前に公開されたSF映画「マトリックス」の冒頭のシーンです。

 

マトリックスの世界では、何かを習得するために学習や鍛錬は行わず脳への直接の ”インストール” が常識となっています。武道の心得はなかったネオも、カンフーの極意を”インストール”することで長い修練を省略して非常にハイレベルな体術を一瞬で身につけています。

 

似たコンセプトを実現するSFの道具としては、ドラえもんの暗記パンもよく知られていますね。私も22世紀を待たずして、マトリックスやドラえもんの世界が早く実現すると良いなぁと本当に思います…

 

22世紀をうらやむ一方で2018年の現代においても、スキルの習得に必要な時間・コストを(一瞬でとは行かなくても) 半減させるためのイノベーティブなサービスが次々登場しています。

 

EdTech – 人間の進化を加速するテクノロジー –

 EdTechという言葉が登場する前(2005年頃でしょうか)”教育とテクノロジー”というキーワードからは、以下のようなソリューションが連想されていました。
  • オンライン授業
  • 電子黒板
  • 電子教科書
どちらかと言えば「効率的に教えたい」「楽に教えたい」という教える側のJジョブにフォーカスしたソリューションが多いですね。今ほど、テクノロジーがパーソナルに活用されていなかった当時は、テクノロジー導入の主体が学校や企業であっためでしょう。

 

一方で現在は、情報技術をパーソナルに活用できるインフラが整備されたこともあり「楽に知りたい」「効率的に身につけたい」という学ぶ側のジョブに応えるソリューションが教育領域におけるイノベーションの主役となっているようです。

 

例えば、世界に名だたる有名大学の講義のオープン化し推し進めるコーセラ、アジア発のユニコーン企業として知れるオンライン英会話サービスのvipabc、予備校ビジネスの黒船的存在として勢力を拡大するスタディサプリのようなサービスを利用することは、学ぶ側にとっての当たり前の選択肢の1つとなりつつあります。

 

ジョブ理論を用いてこれらのサービスを分析すると、金銭・アクセス・時間・学習の管理などのBを著しく低下させることによるイノベーションが進んでいると状況を捉えることができます。

 

【余談】

こうした教育領域におけるイノベーションは、EdTechというキーワードでまとめられて盛り上がりを見せています。しかし、”学ぶ側のJOB”にフォーカスしたこれらのイノベーションは、”学習領域におけるイノベーション”という表現をとって、Learn-Tech(?)のほうがその本質を捉えている…と、私は感じるのですが皆さんはいかがでしょうか?

 

自分がうまくいった生き方が、子供の時代でも通用するとは限らない

…ということがいつの時代も言われるものですが、EdTechによって徐々にスキルの習得が容易となっていく世界では、この言葉の重みはより増していくものと思います。

 

例えば、EdTechの進化によってマトリックスの世界のように歯医者にでも行くような感覚でベテラン弁護士並みの法律に関する知識・経験をインストールできる世界に到達してしまえば、弁護士は職業として成立しなくなるでしょう。

 

そこまでの変化はすぐには起こらないとしても、学びが効率的に行える環境が整うということは、マトリックスのような世界に近づいていくということでもあります。つまり、EdTechの進化によって「しっかりと勉強した」「長い経験を積んできた」ということを基盤としたスキルや技能のコモディティ化も進んでいくということです。

 

資本主義の世界で「価値の源泉」となるのは、希少性 (需要に対する供給の不足) が見られるモノやコトです。したがって、単にスキルがあるとか知識や技能があるというだけでは、価値ある人材とは見なされなくなっていくはずです。

 

これまでの世界では、真面目にコツコツと努力や訓練をして価値ある知識や経験を蓄積できた人間が価値ある人材でした。しかし、進化したEdTechが前提にある世界ではそのようなロジックは通用しません。これはまさに…

 

自分がうまくいった生き方が、子供の時代でも通用するとは限らない

 

いうことに他ならないでしょう。それではこれからの世界において、どのような仕事が価値をもたらすようになるのでしょうか? 1つ、仮説と実例を示すことはできます。

 

マトリックスの先を行くイノベーター

その仮説とは…

 

進化したEdTechが前提の世界で活躍するのは、以下の4つのタイプの人々ではないか?

 

というものです。

  • アーティスト
    • 「自身が意味を感じる」ということをコアにして活動する
  • ビジョナリー
    • 未来志向で進むべき方向を柔軟にかつ構造的に示す
  • イノベーター
    • 前人未到を実現普及させるために奮闘する
  • コーチ・ファン
    • イノベーター・ビジョナリー・アーティストの信念を理解しサポートする

アーティスト・ビジョナリー・イノベーターは既存の価値体系にとらわれない原理に基づいて行動します。その姿はいわば「火がついた(そして狂った)人」とでも表現することができそうです。

 

そうした人々の活動は既存の価値体系から外れたものですが、人間の能力開発にまで合理化が進んだ世界においては、むしろ既存の価値体系から外れているが故に希少性を帯びることになり、価値の源泉となりうるのではないか?

 

というのが私の仮説です。仮説ではあるのですが、これを裏付ける日本人にとってはあまりに有名すぎる実例もあります。あえて詳しくは書きませんが、200X年にとある少年の人生に火をつけたのビジョナリーはエフゲニー・プルシェンコ氏でした。約10年を経た現在、少年はアーティストとして成長しいくつもの前人未到を達成するイノベーターとして活躍し数億人の心を勇気づけるという巨大な価値をもたらし続けています。

 

彼のように火がついた人間を支えるのは、(説教臭い表現になってしまい嫌なのですけど) 個人の精神性、感受性、想像力、情熱、モチベーション、フィジカルといった力、さらにはコーチのサポートやファンの共感といった社会的な力ではないでしょうか。

 

「簡単にインストールすることができる力を身につけて、時間を切り売りする」人生のほうが合理性がありますが、そのような労働力はコモディティ化してしまいます。したがって、大きな価値を生み出そうとするのであれば、とある少年のような火がついた人生を生きるしかないということになります。そして、スタートアップの世界におけるそうした人たちに世界最高のサポートを提供し、誰よりも大きな声で応援するのがINDEE Japanの役割だと考えています。

 


どうすれば誰もが人生に火がつくきっかけに出会い、火がついた人生を生きる事ができるのか? 応援する仲間を増やすことができるのか? 私達もまだ構造化してお伝えすることができませんが、そこにアプローチする活動は既に初めています。

 

以下のイベントもその一環です。
イノベーションの源泉となる人の持つ力のような、イノベーションの“上辺だけの体裁”ではないディープなテーマにもご興味をお持ちの皆様に、ぜひご参加をいただければと思います。
Written by Hiroshi Kato on 2018-08-23

atd2018ICEで感じた3つのこと

ASTDの頃から参加しようと思いつつ、周りから話を聞くだけに終わっていたatdに参加してきました。今年のatd2018ICE(International Conference & Expo)は5月6(日)~5月9日(水)に米国カリフォルニア州サンディエゴのサンディエゴ・コンベンション・センターにて開催されました。今年は設立75周年、しかも基調講演が元アメリカ合衆国大統領のバラク・オバマ氏ということもあり、参加者の合計は13,000名と過去最高となりました。日本からの参加も昨年より大幅増加の269名、米国外からの参加者2,450名の中では、カナダの349名、韓国の298名についで3番目でした。

atdはまだまだ日本での知名度は低いものの、世界最大級の人材開発、組織開発、トレーニング等のプロのための非営利団体です。atdの前身であるASTD(American Society for Training & Development=米国人材開発機構)は1944年に設立されている。1945年、日本でいう終戦の前の年から脈々と活動が続いていることに改めて感動しました。

全体感に関しては多くの方がレポートしていると思うので、自分が感動したポイントに絞ってお伝えします。結論としては「人材開発、組織開発、トレーニング等に関わる人は参加すべきイベント、現地でしか感じ取れないものがある!」ですが、想定と違い期待を超えていたことを3つあげます。

・大規模なのに、寄せ集めではない、目的を持ったプロの集まり
・発表会ではなく、研究会である、しかも象牙の塔では無い
・セッションとエクスポの両面でトレンドを一覧できる、日本からの出展はゼロ!?

 

大規模なのに、寄せ集めではない、目的を持ったプロの集まり

とにかく規模がでかい。日本国内でも人事関連のイベントはあるが、1日の来場者として数千名規模のものが多い。しかも、一般の参加者はほとんど無料なので、展示会に集客のためのセッションが付いているという感じが否めないが、atdはセッションだけで、14種類のトラックに分かれて300以上のコンカレントセッションがある。そして同時開催のエクスポのブースは400を超える。そこに有料の参加費を払った参加者が13,000名なので、小さな街がコンベンションセンターに移動してきた感がある。

帰りのLYFTのドライバーに聞いたのだが、Comic-Con(コミックブックのコンベンション)では50,000人以上が集まり、タクシー等では身動きが取れなくなるらしい。当然街中のホテルも満室になり、参加者の多くは数十キロ離れた街から通うようだ。こうした状況を目の当たりにすると、Airbnbが生まれたのも必然と感じられる。

これだけ大規模になると、どこで、どんなセッションがやっているのか?効率よく回れるのか?と不安になるが、事前説明会での忠告に従い、アプリをDLしてタブレットに回ったおかげで、お目当てを逃さずに回ることができた。この辺りのロジスティクスは流石に洗練されていると感じた。過去から脈々と改善されてきたのだろうが、おかげで初めての参加でも快適だった。

イベント当日のためだけのツールととらえるとアプリは冗長なのかもしれないが、参加段階で計画を立てたり、スピーカーの著作を探したり、セッションのハンドアウトを共有したりと、アプリは大活躍だった。要はちょっとしたLMSである。こうした仕組みが目的を持った学習者としてイベントに参加する上では非常に役立った。atdは単なるイベントではなく、学びのプラットフォームであることを納得した。

当然多くのスポンサーがいるものの、商品・サービスの宣伝という色はほとんど感じなかったのも、atdとしてのテーマがきちんと打ち出されていて、寄せ集めではないところが理由だったのかもしれない。いわゆる教育ベンダー側も、エコシステムを支える一つとして機能していると感じた。ブースでも無理やりの売り込み感はなく、むしろ一緒にこの会を楽しんでいるようだった。

スピーカーも出展社も参加者もスタッフも、皆が等しくプロフェッショナルとして参加している、稀有な場所だった。

 

発表会ではなく、研究会である、しかも象牙の塔では無い

各コンカレントセッションは概ね1時間〜1時間半、講演、インタラクティブセッション、グループ討議を含むワークショップありと形式は様々だ。きっちり並べられた椅子に座って話を聞くだけというものは少ないし、スピーカーも全員がプロのプレゼンターなので、内容が期待と違ったということはありうるが、事前にハンドアウトや著作などで確認できるので、外す率は少ない。

そもそも、この時間帯はめぼしいものがないということが少なかった。14のセッショントラックで300にまたがる分科会から選ぶのだから、間違わなければ、一定レベルは担保されている。むしろ、参加したいものが同時間に重なっていて悩むことも多かった。

中身に関しては、どのセッションも単なる発表会ではなく、理論的背景があり、かつ、実践的なソリューションを伴っているものが多かった(つまり、使えるナレッジになっていた)ベンダーがスピーカーになっている場合でも、商品説明に終始することはなく、なぜ、そのテーマが必要かという問題提起から始まり、トレンドによる背景の補足があり、最後にソリューションとしてツールが紹介されるという形式だった。「発表会ではなく、研究会である」という理由は、この辺りにある。

例えば、初日の初回に参加したセッションは、elearningbrothers (https://elearningbrothers.com/)の以下のセッションだったが、eLearningにおいてゲーミフィケーションする際に見落としてしまいがちが重要な要素について語っていた。
タイトル:The Hero’s Journey: Exploring Often Overlooked Elements in Learning Games
スピーカー:Richard Vass, Daniel Dellenbach
ベースにあるのはジョーゼフ・キャンベルの千の顔をもつ英雄である。彼らのソリューションはeLearningの制作だが、単にインタラクティブにしただけのeLearningが多い中で、自分たちの違いをシンプルに訴求できていた。

最初は、atdの場でゲーミフィケーション?と違和感を覚えたが、人材開発に関わる人はテクノロジーには関心を持ってい無いという自分の完全な偏見だった。テクノロジーをツールとして利用するだけではなく、AIが人間の仕事を奪うと言われるような世界の変化の中で、タレント開発に関わる自分たちが仕事を再定義しなければならないという危機意識を持っていることに視座の高さを感じた。Together We Create a World That Works Better(共により良い世界をつくる)というatdのミッションに改めて共感した。

 

セッションとエクスポの両面でトレンドを一覧できる、日本からの出展はゼロ!?

「日本人から、あの、NTTか?」と聞かれることが多いと言っていたNTT Training inc. (NATIONAL TECHNOLOGY TRANSFER, INC.) Learn by doing をモットーとする技能伝承の会社です。

 

セッションできっかけを得て、エクスポでソリューションを探す。スピーカーに触発されてブースに足を運ぶ。広い会場を行ったり来たりするのは大変だが、セッションでテーマの全体感を掴み、エクスポでソリューションのトレンドが掴めるのは有益だ。テーマとしては盛り上がっていてもソリューションがなければ、課題提起だけで終わってしまう。最初はエクスポよりセッションを重視していたが、エクスポはatdの重要な要素だと再認識した。

Meet to Eat(交流食事会)で会ったサウジアラビア航空の人は、連続11年参加、4日間をかけてエクスポの全てのブースを周り、翌年の活動のネタとしていると言っていた。誰もがサムシングニューを求めている。それに答え続けていることがatdが75年も続いてきた秘密なのだろう。

残念なことに、日本企業の展示は一つもなかった。国内の展示会ではSI的に日本企業の事情に合わせた出展はよく見るが、世界的に普及させられるような製品が無いということだろう。テーマとしては禅に通じるマインドフルネスや働き方改革の最先端とも言える “ikigai” (生きがい)という言葉を耳にするのに、本来、強みでありルーツを持っているはずの日本は発信できていない。

 

厳しく言えば、「どんなに良いことを言っていても、普及させられることができなければ、存在しないに等しい」、最先端を輸入することも大事だが、せっかく良いものを持っているのだから、周りの情報に踊らされずに、本質的な発信をしていくことが大事だと思わされた。学習者として学ぶことは大事だが、貢献者として発信することにフォーカスしていくべきですね。

 

来年のatdは5/19〜22にワシントンDCで開催

興味がある方は、今から https://www.td.org/ をチェックしておくことをお勧めします。一過性のイベントへの参加ではなく、継続した学習プラットフォームとして活用すれば、その価値は何倍にもなる。そして、イベントへは目的を明確に定めて!そうすれば、収穫が得られることは間違いない!

Written by Tatsuya Yamada on 2018-05-29

考える戦略と考えない戦略

「もうちょっと考えた方が良いんじゃないか?」

戦略上の失敗には、ちゃんと考えようよ。と誰もが思う場面がある一方で、

「考えすぎじゃない?余計なことを考えずに行動あるのみ」

考えずに動いた方が良いというアドバイスが適切な場面も存在します。

 

なぜかな〜と考えていたところ、実は、これら2つのアドバイスにはパターンがあることを発見したのです。

まず、前者のもっと考えた方がいいケースというのは、新しいことに“取り組もう”としているときや、“変わろう”と思っている時に起きるのです。「新しいことをやらなきゃ」「変わらなきゃ」というときに、あまり考えずに過去の「クセ」で行動してしまう。意識して変えることを忘れてしまったときに「考えようよ」ってなるんです。いつも行っていることは習慣化しているので、「自動操縦」モードで従来のやり方になってしまいます。新しいことにチャレンジしようとしているとき、古い習慣に抵抗するために「考え」が必要になりますね。

 

「考えすぎ」になるのは、もうチャレンジが始まっているにも関わらず、同じモードで「考え」ばかりが先行してしまうときです。動いてみないとわからないことを考えばかりが先行してしまって、余計に動けなくなる症状のことです。この症状は「何事も深く考えないと…」という思い込みがある場合に発症しやすいように見えます。考えた結果、覚悟を決めているにも関わらず、そのまま考えっぱなしというのはもったいない。「やるやる詐欺」に陥る前に動きたいところです。

とにかく一歩踏み込んでから考える習慣は大事かなと。

Written by Shingo Tsuda on 2018-02-13

KLIでやってはいけないこと

前回はイノベーションの進捗をはかる指標としてKLIをご紹介しました。
「行動した結果、どんな学習をしたか、どれだけ顧客のことを理解したか」を
評価指標としておいても、それだけでは人はなかなか動けません。
そもそも新しいことをやるのには抵抗があるし、
それを慣れていないやり方でいけないとなれば、なおさらです。
その気にさせるのが先か?
まずは黙ってやらせてみろなのか?
有名な
「やってみせ
 言って聞かせて
 させてみて
 ほめてやらねば
 人は動かじ」
の一節が頭をよぎります。
社内にイノベーターのメンターがいれば良いですが、そもそもそういう人がいなくて困っているわけなので「やってみせ」の段階でつまづいてしまうのが現状です。
思考よりも行動、行動することで一次情報を得る
結論としては、ここは、「とにかく行動させる」ということに尽きます。
だからと言って、「イノベーションを起こせ!」「ビジネスチャンスを見つけろ!」と掛け声をかけるだけでは空回りします。
もう少しフォーカスを絞りましょう。
KPIで言うと結果系だけでなく、そこに至る過程となるプロセス系の指標を追加するイメージです。
行動の方向性を示す前に、そもそも、なぜイノベーションが必要か?という認識を醸成しておくことが必要です。
危機感だけだと余計既存ビジネスを守る方向にも走りやすいので、既存ビジネスで稼ぎつつ、イノベーションへの新規の投資を続けることを大方針として打ち立てる必要があります。ここは仕組みを作るというよりも、トップや部門長の本気のメッセージでしか示すことはできません。
方針が示されて、どんな分野を狙えば良いのか(目指すべき成長分野)、どんなビジネスが求められているのか(自社の顧客ベースや組織能力に対しての新規度合い)、事業コンセプト(ハードウエアからサービスへのシフト等)が見えてくると、そのためにとるべき行動を考えやすくなります。また、ここが具体的に示されるほど、トップの本気度は伝わります。反面、賛否も別れます。停滞した組織にインパクトを与えるには、賛否が大きく分かれるぐらいの劇薬が必要なときもあります。
この辺りがイノベーションマネジメントとして工夫すべき最初のポイントになります。
  KLIを設定するときにやってはいけないこと①: 結果系だけを定義する
やることだけではなく、やらないことを決める
プロセス系のKPIを設定するときには、やることだけでなく、やらないことを決めることも必要です。
イノベーションも、やりましょうだと、結局やらずに終わってしまいます。退路を絶ってまでやらせるとなると、やる側もやらせる側もハードルが高くなりますが、失うものが多すぎる大企業の中で敢えて取り組ませるには、既存のしがらみから解き放つ必要があります。
一つのやり方としてよく紹介されるのが、__%ルールです。
ここで注意しなければいけないのは、「やってもいいよ」では機能しないということです。
3MやGoogleの成功例は、”やりたいことで価値を生み出したい”、”単におもしろいことをやりたい”というモチベーションを持った人が沢山いるという前提があります。こうした文化がない企業で導入しても、よほど余裕がある人か、本業が上手くいかない人の加点狙いに使われてしまいます。
「やってもいいよ」ではなく、「やれ!」にすると行動は少し変わってきます。好きにやれと言われても・・・という人には明確なテーマを与えたほうが効果的です。ただし、この場合はテーマをどう選ぶかという課題が残ります。会社としての取り組みテーマを示せていないと実行できません。
もう一つは「やらないことを決める」です。これには既存の研究テーマに期限をつけて強制退場させるという、相当現場から反対を受けそうなものもありますし、もう少しソフトにテーマそのものは変えないにしてもアプローチ方法を変えさせるというやり方もあります。
要は、「同じテーマに同じアプローチで取り組み続けて、いつまでたっても進展がない」という事態をなくすのが目的です。惰性で続けてしまっているプロジェクトを見つけたら、テーマとアプローチの双方での見直しをオススメします。
  KLIを設定するときにやってはいけないこと②: やることだけを定義する
Written by Tatsuya Yamada on 2016-11-30