要素分解の力

Written by 津田 真吾 on 2020-06-09

先日書いた『「イノベーティブ」な5つ誤解』を、あるスタートアップ創業者に読んでもらった。イノベーションだけを行うスタートアップ組織の在り方としての納得感を知りたかったからだ。

彼の感想は、全般的に納得できる示唆だという点と、「要素分解」されていてわかりやすい、とのことだった。

  

なるほど。
単にイノベーティブな組織にしよう!という声掛けよりも、分解されているとわかりやすいし、行動指針として示しやすいということだ。

もちろん、私自身もとても明確な指針だと思って、ピサノ氏の論文を紹介したわけだけれど、こちらもこうやってどこが良いのか要素分解して教えてくれると、嬉しい。

さらに、以下のようなフィードバックをもらった。
「2番の実験とやみくもなトライの違いがわかりにくい」

確かに。
この二つの違いはニュアンスで伝わるものではないかもしれない。

なので、この二つの違いを少し言語化して掘り下げてみた。

仮説検証を目的とした実験には、 「事前の狙い」「仮説」「実験コストを下げる工夫」があるものだ。つまり、何を成し遂げるための実験なのかがはっきりしているし、その目標に対する仮説がある。さらに、目標を達成するために工夫があると、リーンに仮説検証が行える。

スコット・アンソニーもイノベーションを実行するためのコツはHOPEだと『ザ・ファーストマイル』に要素を分解して書いている
H: Hypothesis 仮説
O: Objective 目的
P: Prediction 予測
E: Execution 実行

改めて要素分解の力を感じるとともに、「実験」と「試す」という言葉遣いの重みを感じた。

『ファーストマイル』は”アイデア実行”の地図 | Biz/Zine

[公開日]2014年12月05日  イノベーションは最初、「アイデア」から始まります。顧客のニーズに関すること、技術的なシーズなどの様々な「着想」から始まりますが、そこからが問題です。  飛行機であれば、離陸できる速度まで加速すれば自然に機体が浮き上がりますが、新規ビジネスではそうはいきません。実は私たちが受ける相談の多くが「いつ行動に移したらよいのか?」というものです。 …

共通体験は不安を乗り越える、イノベーションの好機!

Written by 山田 竜也 on 2020-05-22

体験してみて初めてわかる事

ようやく私の周りでも小学校のオンライン朝の会がスタートしました。早期に進めていた所からは2ヶ月近く遅れてしまいましたが、機会を逃さずに実施出来たことは成果だと思います。実施に至るまで、周囲の親と作戦を練ったり、学校に相談したりとステップを踏む中で、オンラインで実施する事への漠然とした不安感がある事に気がつきました。

 

 軽々しく試せない、公式にはアナウンス出来ない、参加出来なかった子どもの気持ちはどうするんだ、そもそも学校には設備が無い、・・・

 

やらない方向への意見が山の様に出ていたのに、
いざ実施してみると、

 

 子どもたちの笑顔が見れて嬉しい、先生が一番はしゃいでいた、皆んなの顔が見れて嬉しかった、授業までは出来なくても生活のリズムが出来て嬉しい、・・・

 

とポジティブな意見のオンパレードでした。
空気感を共有出来ないのは少し物足りないですが、一つの画面で全員の顔を正面から見られるのは、オンラインならではのメリットではと、良い面も実感出来ました。

 

選択肢を選べる状態でも選択されない

この数ヶ月でテクノロジーが急に進歩した訳では無いですし、通信インフラが整った訳でもありません。選択肢は既に用意されていたのに、やらなかっただけなのです。様々な選択肢があったとしても、我々は、ついつい、いつもの選択肢を選んでしまいます。

『現状にそれほど不満がなくて、新しいやり方の魅力を実感できなければ、不安を乗り越え、習慣を断ち切ってまで、新しい事には挑戦しない』という事は、素直な感情として理解できます。

だからこそ、色々な障害を乗り越えて、まずは、皆で体験できた事が、今後も続く変化の”きっかけ”になることを期待しています。

仮に第二波が来たとしても、『あの時の、あれを、もう一度やろう!』と今までは使わなかったオプションが、多少は馴染みのある手段に変わる事で、より多くの想定外に対応できる様になりますし、新たな手段の良い面が実感されれば、普段から効果的に使う、よりハイブリッドな授業も生まれてくるかもしれません。

 

 イノベーション = 発明 x 普及

 

イノベーションは『発明 x 普及』と定義出来ます。発明は新しい製品・サービスを作り出し、選択肢を提供します。普及はその選択肢が人々の間に広まっていき、それが社会全体に広がり、世界がアップデートされる変化です。

発明の活動と普及の変化はそれぞれ独自に進んでいます。もちろん、明確な目的を持って発明に取り組んでいる場合もありますが、そこで意図した目的とは違う目的や用途で普及が起こる事もあります。頭痛薬として発売されたコカコーラが清涼飲料水として普及していった様に、発明家の意図とは違う所で普及が進む例は意外と多いのでは無いでしょうか。

 

commons.wikimedia.org

この発明の普及のきっかけは、『いつもは水で割っていた頭痛薬コカコーラの原液を、たまたま水を切らしていたので、炭酸水で割ったら美味しかった』という体験からでした。ですが、こうした体験はなかなか意図しては出来ません。薄々思っていたとしても、選択肢に合ったとしても、薬は水で薄めるものという固定観念に凝り固まっていては実施に移されないでしょう。

 

強制的な共通体験は不安を乗り越えさせる

 

イノベーションのDNAの著者の一人、ハルグレガーセン氏は、イノベーションを生み出すための問いとして、『もし、___が出来なくなったとしたら、我々は何をすれば良いだろうか?』というものを挙げています。

コロナは多くの人に様々な制限を与えました。この事自体は多くの辛く残念な状況を生み出してしまいましたが、この体験を全員がしたことは、通常だったら、誰もが考えもしない、考えたくも無い問いに真摯に向き合わざるを得ない状況を生みました。

 

 我々は強制的に『人と距離を取りながら、様々な仕事や生活をしなければならない状況』を体験させられてしまいました。

 

オンラインでの会議、在宅勤務の社員の管理、オンラインでのホームルーム、不安に思っていた試みをやらざる得なくなった状況は、多くのイノベーションを生み出すきっかけを生み出すかもしれません。

『あの時から一気に広まって、今じゃ当たり前になった。今更もう、手放せないよね』と、なん年後かには話しているかもしれません。

世界が元に戻らずに、一歩でも進歩することを願います。

「イノベーティブ」な5つ誤解

Written by 津田 真吾 on 2020-05-14

今年1月に亡くなったクレイトン・クリステンセンの偉業を称えて、「クレイトン・クリステンセン賞」なるものができた。「破壊的イノベーション」の概念を打ち出したクリステンセン同様、イノベーションに関する優秀な論文を表彰するものだ。

早速第1回目の受賞が発表され、受賞したゲイリー・ピサノ氏の“The Hard Truth About Innovative Cultures”(イノベーティブな組織の知りたくない真実)の指摘が鋭かったので紹介したい。

その背景として、イノベーションを起こそうとして、ポストイットやTシャツ、スニーカー、オープンなオフィスなど、表面的なところから文化を醸成しようとしたり、「それらしく」振舞おうとする組織が少なくないからだ。しかし、そこにはいくつもの落とし穴がある。ピサノ氏は5つの真実はそれぞれ厳しく、耳が痛い限りだし、実際に実行するのはもっと痛い。真理はいつも反直感的で、実行しにくい。だが確実にイノベーティブな組織づくりに向かうので、ぜひ意識していきたい点ばかりだ。

 

1.失敗には寛容だが、無能力には厳格

革新的なチャレンジを次々と行うには、失敗は不可避だが、能力が求められる。すべてが成功するとは限らないが、後ろ向きな活動やありきたりのチャレンジを許容していてはイノベーティブな価値観は醸成されない。
  
 

2.実験に意欲的だが、型がある

新しい取り組みには多くの不確実性があり、実験は欠かすことができない。だが実験を行うことと、やみくもに色々と試すことの間には明確な違いがある。その違いは「仮説」と「思い込み」や「希望」を区別することであり、「未知」を一つ一つつぶしていくことである。
 
 

3.精神的安全性はあるが、ずけずけと遠慮がない

メンバーが精神的安全性を感じると、優れたアイデアが胸の奥にしまわれることがない。また、既定路線に健全な異論が挟まれることで革新的で機敏な組織が生まれる。だが精神的安全性の高い雰囲気をつくろうと、耳障りの良い言葉だけで会話が進む組織も少なくない。
 
 

4.コラボレーションはあるが個別に責任を持つ

イノベーションは複数の領域にまたがるため、様々なバックグランドの人たちが協業するのが望ましい。しかしチームで協業するとなると責任の所在があいまいになりがちだ。コンセンサスを重視して、丸まった無責任なアイデアを進めるよりも、それぞれの考えを明確に持つことで、尖ったアイデアが世に出るし、仮説の誤りも訂正しやすい。
  

5.フラットだが強力なリーダーシップ

フラットな組織というのは、リーダーが不在ということではない。リーダーが現場に深く関与するということだし、メンバー全員とコミュニケーションを取ることだ。多くのメンバーと深く関与し、コミュニケーションを取るなら、それは強いリーダーシップが必要だとも言える。ここで言うリーダーシップは年長だから、といった言い訳が不要なのは言うまでもない。

人材育成に悩めるマネージャーのために。「どうして成長しないんだ」というフラストレーションから解放される方法

Written by 星野 雄一 on 2019-12-23

長年、人に関わる支援をやる中で、人材育成に悩める多くのマネージャーにお会いする。 私も実務としても人材育成には長年携わってきたので、お気持ちはとてもわかる。

 

先日、研究畑で今は事業開発に取り組んでいるマネージャーの方とお話をした。

その方は事業がだんだん成長し、部下も増えてくる中で人材育成が自身の課題になっていた。 「本も色々と読み、部下のモチベーションを上げたり、フォローをしたりしているんですけどね。なかなか思うように伸びないです」と仰っていた。

これは、私もかつて思っていた考え方だ。

 

「人は努力すれば成長できる」と思う人は多いだろう。ましてやマネージャーになるような方、また起業家として困難を超え続けている方はその経験の裏付けもあり、信じて疑わない。だから、社員の育成でも「きっと努力をすれば自分のようなスキルまでたどり着ける。目標設定が低いからダメなんだ。モチベーションが上がってないから全力を尽くさないんだ、フォロー・指導すれば成長の速度が速くなるはずだ。」という意識の元で育成を始めてしまう。

もちろん、そのアプローチで伸びる人もいるだろう。一方で目論見通りに成長しない人も多い。いや、どちらかと言うと、かなりの確率で目論見通りに成長しないのではないだろうか。

この状況を図に示すと、こんな葛藤だろうか。

この概念で捉えているマネージャーは、人は誰もが同じような成長直線の傾きを持っており、ただ適切な指導がされてないから加速していないと考えているように見える。

 

本当にそうなのだろうか?

 

むしろそう思っているから指導はうまくいかないのではないだろうかと感じる。人には何か固定された成長直線というものがあるのではなく、その人それぞれの成長の仕方があるという立ち位置に立つと、こんな景色が見えてくる。

ある社員の能力1に関して持っている成長直線の傾きは上記の通り。マネージャーの期待値には達していないが、本人の伸び代からすれば適切に頑張っている。ちなみに縦軸はスキルで見れば、企画力、発想力、論理的思考力など。Excel使いこなし力といった形で噛み砕いても良いだろう。もう少し総合的に職種目線で置くのもよい。研究能力、事業開発能力、総務能力などが挙げられる。

一方で同じ社員の能力2はマネージャーの期待よりもはるかに高い。伸び代はもっとあるが、現在の職場・仕事で期待値以上に伸ばす機会がなく、発揮されていない。

 

このように、人、さらに能力の種類によって、持っている成長直線の傾きが違うと考える方が現実的ではないだろうか。向いている仕事というのは傾きが急だし、向いてない仕事は傾きが緩やかである。もともとの成長の傾きが緩やかなら、もしモチベーションを上げる関わりをしても、効果的な指導をしても、緩やかな坂を加速して進むだけで、いつまで経っても期待値には到達しないし、本人も辛い。逆に傾きが急な能力においては、こちらの指導が想像以上に効く。一方、今の仕事でその能力がそれほど必要なければ、本来の能力向上のスピードよりも鈍化した状態になっている。これは勿体ないことである。

 

これはマネージャー自身も同じことが言える。たまたまその会社・組織で求められている能力に関する自身の成長直線の傾きが期待通りかそれ以上だったと。

 

もし、自部門で求めている能力に対して、その人の傾きが緩やかであれば、本人の希望はあるにしても早いうちに部署異動した方が良いだろう。また、自社で求めている能力に対してその傾きであれば、残念かもしれないが、お互い別れた方が賢明だろうし。その方がお互い良い人生を歩めるだろう。

 

この見極めと、見極めた上での支援こそがマネージャーが本当にやるべきであろう。マネージャーは人材育成をするのではなく、人材成長をプロデュースするのだ。

 

そのためには、社員の考えを把握するためにコミュニケーションを取ったり、適切なテーマを与えてその時の反応や行動、アウトプットなどを細かく見ておく必要がある。その際に重要なことは「この人の輝く場所はどこだろうか?」という目線で見ることである。その上でうちの会社や部署で活躍できるのか?という見極めになる。順番は重要である。順番を間違えると最初の図表と一緒になる。

現在の悩みから解放されたい方は是非目線を変えた上で社員の発言や行動を観察していただきたい。

 

最後に、INDEE Japanでは、事業開発部門やスタートアップの人材成長や組織成長をプロデュースする取り組みも行っているので、もし解決が難しそうであれば、一度お問い合わせを。

人材育成4.0

Written by 山田 竜也 on 2019-11-25

 人材育成という、誰もが語るけど、誰も語り尽くせないテーマを少しでも捉えやすくするために整理してみました(だいぶ私見が混じっていますので、複雑なテーマを整理する叩き台として、読んでくださいね)
 人材育成に関する世界最大のコミュニティは atd(元ASTD)ですが、2017年5月に開催されるカンファレンスのコンテンツトラックには、キャリア開発、グローバル人材開発、人財、インストラクショナルデザイン(教育工学)、リーダーシップ開発、ラーニングテクノロジー、学習の測定と分析、マネジメントとのエンゲージメント、トレーニングデリバリー、学びの科学といった内容が並びます。あふれる情報は専門家としては知っておくべきことかもしれませんが、逆にこれら全てを押さえたからといって、効果的・効率的で、経営者・管理職・社員の要望を満足する育成が行えるわけではありません。
 人材育成に限らず、情報収集の前に、そもそも何のために?という目的を設定することが大切です。やっかいなのは、この目的が時代とともに移り変わること、業界や環境において異なることです。そこで、人材育成の変化を4つの段階に見ることで、目的と手段の組み合わせを考えてみたいと思います。ちなみに、古いものは不要ということではありません。むしろ、やり方が増えているという理解をした方が、ステレオタイプなバズワードに踊らされずに済みます。
 暗黙の前提として、企業内の人材育成を想定していますが、「働き方改革」が叫ばれる昨今、企業という枠の捉え方が変わってきています。企業という虚構が崩れようとしている?のかもしれません。 枠が外されて自由になった時、改めて、過去に主流だった手段(の現代版)も含めて様々な人材育成の選択肢が活用されます。人材育成に関わる方にとっては腕をふるうチャンス、企業研修に関わる企業にとってはビジネスチャンスです!

 

徒弟制度

人材育成1.0 徒弟制度
 1.0は徒弟制度です。いわゆる現在の企業内における人材育成から見ると、育成とは言えないという意見もあるかもしれませんが、実は現在も続いて行われている最も基本的な人材育成です。 多くの技術(工芸、工学の分野だけでなく、コミュニケーション、営業術等のソフトスキルも含めて)が、現在もOJTという名の徒弟制度で伝達されています。 徒弟制度だけでは一度に大勢を育成することはできないので、多くの技術が書籍やトレーニングプログラムとして安価に広く提供されています。しかし、現場の実践者(上司も部下も)から、「こうしたパッケージ化された育成は現場で使えない!現場での実践こそが大事だ!」という声を聞きます。少しでも実践的になるようにとカスタマイズで対応しますが、限界があります。 こうなってしまうのは、目的と手段が合っていないからです。左の写真のように、一人の弟子を一人の親方が時間をかけて、仕事の最初から最後までを教えていくことができれば、少年はやがて立派な親方へと育っていくでしょう。その代わりこのやり方は多くの弟子を一度に抱えることはできないですし、親方が十分に優秀で、教えられることが少年の時代にも通用することが前提になっています。守破離の守の段階を伝達するためのやり方です。 現代ではこの様に少人数でじっくり基本を叩き込むといった育成機会は、非常に貴重なものです。仕事の最初から最後までのどの部分で活用するか?残りの部分をどうやって補完するか?目的に応じた人材育成の全体設計を工夫すれば、徒弟制度は有効な武器になります。

 

階層別研修

人材育成2.0 階層別研修
 2.0は階層別研修です。ここからがいわゆる企業でイメージする研修です。社員が増え、OJTだけではまわらなくなり(上司や部下のバラツキが大きくなりすぎ上手く育成できなくなり)、職種や階層に合わせて一定レベルの人材を育成するための手段として必要になってきました。 企業がオペレーショナルな業務を抱え、それを回すために均質な人材を必要としていることが前提になります。工場の操業の様な常に安定した品質が求められる職場には必須のものですが、組織の維持・管理という観点で、主任・係長・課長・部長、更には役員まで、ピラミッド型の階層を維持するために広まっていきました。テーマ的にも時間管理やマネジメントの基本的なものからリーダーシップ等へと広がっており、研修全体のボリュームとしては未だに多くをしめるでしょう。 この手段はどの会社でも必要となる様な汎用的な内容で、どちらかというと組織の維持に重点がおかれていますが、問題解決、課題形成、戦略策定といった各企業・職場ごとの特性に合わせた(いわゆる実務により直接的に結びつく)テーマが研修の場で取り上げられる様になってから、少し様相が変わってきました。 親方の技を伝えるでもなく、組織を維持する均質なスキルを広めるでもなく、自分たちが今抱えるテーマに取り組みながら、学習とそれによる効果を一度に得ようというやり方です。答えを学ぶのではなく、答えの出し方を学ぶ必要性が出てきました。全ての階層がより多くのスキルを身につけなければならなくなってきています。

 

アクションラーニング

人材育成3.0 アクションラーニング
 3.0はいわゆるアクションラーニングです。この言葉自体、いろいろな解釈をする方がいますが、ここでの定義としては、「業務上の重要な課題を扱う」「異なる専門分野の関係者が知恵を出し合う」「講師ではなくファシリテーターが学習プロセスを導く」ととらえてください。 徒弟制度は、あるギルドの中に閉じこもっている。階層別研修は均質な知識の伝達に止まってしまう(問題解決のスキルを全員に伝えたとしても、問題解決への行動は担保されない)。もっと短期に成果のでる研修を行え!という要求から生まれてきたものがアクションラーニングの様な実際の課題を扱った手段です。 時代背景としては、企業が直面する問題が複雑になり、複数のステークホルダーが絡み、特定のやり方や特定のメンバーだけでは対処できなくなってきた。より短期の業績が重視され、将来につながる人材育成(このやり方が将来につながらない訳ではないですが)よりも、直接の問題解決の方が重要になってきた。といったことが挙げられます。 アクションラーニングで押さえておきたいポイントは、コンテンツをいかに上手く伝えるかという講師の腕から、学習者がいかに本当の問題を見つけそれに対してアクションを起こせる様になるかという、ファシリテーターの導きや、学習プロセスの設計が重要になってきたということです。伝達するから気づきの機会をつくりゴールに導く!へ、手段としては大きく変化しました。

 

学習者中心
Turun normaalikoulu – Turku University Teacher Training School

人材育成4.0 学習者中心
 4.0は(ここが一番知りたいところだと思いますが)学習者中心です(なんだ、それだけか・・・とがっかりされた方、もう少しだけお付き合いください)。 左の写真を見てください。子供ですよね。この子たちを安定しているかもしれないが、画一的なレールに乗せて育てたいと思いますか?安定の保証ができなくなっている昨今、Yesという方は少数派ではないでしょうか。 人生において学ぶべきことは不変なのかもしれませんが、そこから先に必要なことは、学ぶべきことを学習者自身が探していく必要があると考えています。学習者中心のポイントはまさに学習者を中心とすることにあります。 組織があって、その組織を維持するためではない。 個人がいて、その個人が世界により大きな影響を与えていくために学ぶ。 この手段の前提は、既存の組織よりも、これから作られる組織が目的となっていることです。企業が新しい事業(将来の企業)を必要とし、従来の会社の枠が外れ新しい働き方が必要とされる今、学習者中心の手段はより重要になってくるはずです。企業内の人材育成において活用していくには、会社の色やルールに染めるのではなく、会社を変えていくような人材をどう育てるかという視点に立つのが有効です。
 学習者中心の手段を導入するには、そこで育った人材をどう活用するか?を決めておく必要があります。 これは、社内でイノベーターをどう活用するか?という問いに答えるのと同じです。
 イノベーション、新規事業を起こしたいという企業はたくさんありますが、そのために既存の社内のリソースやプロセスや価値観をどこまで変える気があるか、全ステークホルダーで合意が取れている企業はほとんどありません。企業内でイノベーション人材を育成していくには、様々なステークホルダーと対峙していく必要があります。人材育成が先か、イノベーション・新規事業開発が先か、ニワトリ玉子の課題に取り組むには、いずれにせよ覚悟が必要です。